新着情報

最適な排泄を研究しています


排泄記録がおむつを開けることなく自動記録される「ヘルプパット」と「眠りスキャン」の
データを組み合わせたワークシステムのPOV (Proof Of Value)をおこなっています。

 

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新たに設置する二つの事業所の担当を交えてワークフローを議論しました。


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ひとり一人の排泄記録データから最適な排泄パターンを自動表記する「ヘルプパット」の
解析機能と、睡眠状態をリモートで判断できる「眠りスキャン」データを組み合わせる
ことで、対象者に最適な排泄パターンの把握と生活支援員の負担軽減を高次で解決する
ことを目指しています。

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「眠りスキャン」の睡眠データと「ヘルプパット」で検知された排泄頻度のヒストグラム
から最適な業務タイミングと業務量を探ります。

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今後は、パラマウントベッドの開発者と共同して「ヘルプパット」の汎用性を検証します。

2019年4月18日

 

 

パラマウントベッド(株)と共同研究しています !

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(医)参天会・(社福)喜入会・パラマウントベッド(株)は、「眠り SCAN」を活用した支援モデルを共同研究してきました。
開発を担当したパラマウントベッド技術系3名とKDDI技術系3名、ニコニコタウンきいれグループシステムエンジニアが、ここ喜入に一堂に会し地域に設置した試験機の運用試験をおこないました。
在宅に設置した「眠り SCAN」50台が、今まさにKDDIのLTE データ通信 CRG¹(Closed Remote Gateway)閉域網を経由し、きいれセントラルクリニック5階特設コントロールセンターとつながりました。

 

本日の試験運用の成功により、在宅支援の新領域が開かれ、パラマウントベッド製「眠り SCAN」の特徴である睡眠と健康状態を把握できる機能と、KDDIの協力により可能になった遠隔地とのデータリンク機能が組み合わせの妙となりました。
これにより、在宅生活に潜むの潜在的なリスクに対して、異次元の支援が目指せる新たな在宅支援モデルがいよいよスタートします。

平成30年6月29日

¹インターネットを経由しないセキュティの高いリモートアクセスサービスになります。

 

呼吸筋を強化するトレーニングを調査しています。

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当社は、健康・体力維持に効果があるトレーニング法を調査・研究してきました。トレーニングの身体活動量は、週1000kcalが望ましいことから、中等度の運動強度で1日30分以上おこなうトレーニングに関する介入調査をしています。
効果に関する評価は、睡眠が日常生活と密接な関係があることから、シート型体振動計(sheet-shaped body vibrometer;SBV)により抽出される睡眠中の睡眠状態や心拍、呼吸状態を評価要素としています。
なかでも、睡眠時間の推定値eTST(estimated Total Sleep Time)と呼吸障害指数RDI(Respiratory Disturbance Index)から算出した睡眠中の1時間当たりの呼吸障害指数(RDI_eTST)の活用を調査、検討してきました。呼吸筋トレーニングは、呼吸筋力、呼吸筋持久力、全身運動耐容能の改善が期待できるだけでなく、慢性閉塞 性肺疾患 COPD(chronic obstructive pulmonary disease)の改善報告があることから、中部学院大学 西中川 剛Ph.D, PT先生を研究チームに招聘し、呼吸筋を強化するトレーニングに関する研究を進めています。
本日は、測定機能を備えた呼吸筋(吸気筋)トレーニング機器「パワーブリーズ KH2」を用いたトレーニング法についてご教示頂き、呼吸筋トレーニングの導入に向けた確かな一歩になりました。

 

 

論 考

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地域在住高齢者の運動が生活空間の拡大に与える影響
― 通所リハビリテーション利用者のLSAスコアを通して ―

抄  録

わが国は人口減少局面にあるだけでなく生産労働人口も減少している.日本創成会議によれば,半分ほどの自治体が近い将来消滅する可能性があるとし,経済活動に大きな影響を及ぼすとしている.国は,保健医療政策により在宅生活の維持につながる生活活動能力の向上を目指している.一方,8割以上の高齢者が介護保険を利用しておらず,運動・スポーツを積極的におこなっていた.そこで,高齢者の日頃の行動範囲を広げる要素として運動をあげLSAとの関係を調べた.先行研究から,生活活動量,身体機能,健康状態,IADL,物的・人的環境がLSAに関係し,LSAが高いことが日常生活自立度の向上や社会参加の増加に繋がっていた.そこで,通所介護を利用する要支援・要介護者を対象として,9ヵ月間の運動介入効果を調査した.結果は,年齢との関係はみられなかったが,要支援1から要介護1の対象者の中では,要介護1の対象者が最も社会的な生活の広がり効果があった.

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介護予防における回想法の有効性に関する一考察
― 先行研究レビューを通して ―

抄 録

内閣府(2015)によると,今後,高齢者人口は,2042年の3,878万人を最多に,その後,徐々に減少する見通しだが,後期高齢者はその後も増え続け,2060年には高齢化率が39.9%に達し国民の約2.5人に1人が高齢者となると試算されている .このような背景から,自立した健康な生活を維持し健康寿命を延ばすうえで,健康に繋がる認知症予防の重要性が増しているが,体系化されたものは見当たらない.認知症予防は,高齢者とラポールを築くことで,自己開示のできる関係性をコミュニケーションにより構築することが重要である.他方,対人交流の機会が減少すると,閉じこもりに繋がるだけでなく,BPSDや介護度の悪化に繋がる恐れが生じてくる.これらの課題を改善するためのコミュニケーション介入としては回想法が有効である.なかでも,認知症高齢者に対する回想法は,認知症が治るなどの目覚ましい効果を期待することはできないが,生活の質向上に有効であることが明らかになった.

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高齢者の健康維持における運動習慣と睡眠の役割・効果に関する一考察
― 先行研究レビューを通して ―


抄 録

わが国の平均寿命は世界最高水準となり老年期の期間も長くなった.その長い老年期を健康に過ごすことは個人にとっても社会にとっても重要になる.そのため,未病を維持し健康寿命を延ばすことの重要性が高まってきている.未病の調整に最良とされる睡眠は,疲労回復のみならず,精神の正常な機能保持に極めて重要な役割を担っている.一方,睡眠をとらないでいると体温の調整機能に異常が生じ肥満を来すことが知られている.一般に高齢者の実質的な睡眠時間は加齢に伴って減少する.結果として,60歳以上の約3割に何らかの睡眠障害があるといわれている.睡眠を改善させる要素として,薬物的治療を除き,午後に継続的に取り組む有酸素呼吸運動(軽い運動)が有用であった.健康寿命を延ばすには,発症した疾病を治療するだけではなく,発症させないための取り組みが必要であった.高齢者の健康度の測定には,対象者に負担を与えず連続して検査できる「眠りSCAN」が有効であった.

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地域包括ケアシステムと日本版CCRC構想

抄 録

2000年にスタートした介護保険制度は,保険財政の悪化が深刻化し,2015年には介護保険制度の改正が順次実施された.改正では,医療から介護へ,機能訓練等により在宅の限界点を高める,高齢者を施設から在宅へ,生活支援サービスの提供主体の多様化などが地域包括ケアシステムの内容として示されている.他方で,地方創生に合わせて,都市部から地方へ高齢者が移住する政策が政府主導で推進されている.地域包括ケアシステムの地域の捉え方は,地方移住により構築される人的な繋がりが含まれることから,日本版CCRC構想と地域包括ケアシステムが融合し両輪の政策となることで,対象となる「地域」が地理的に限定されたものとしてではなく,人的な支えあい・繋がりのある関係を含めた「地域」へと広がる可能性がある.日本版CCRC構想は単なる人口減少と高齢化の対応策というだけでなく,元気な高齢者や要介護状態の高齢者が,より良い支援を求めて地方に移住し暮らす選択肢となるってくる.

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ふるさと納税が地方創生に及ぼす影響
-鹿児島県出身の同郷団体に対するアンケート調査から-

抄 録

地方消滅が危惧されているなかで,地方に活力をもたらす制度としてふるさと納税が導入されている.近年は,この制度の受入額,返礼品納入件数のどちらも急増している.ふるさと納税は,幼少期を過ごした故郷などに対する貢献や恩返しであり,納税者の真摯な思いを活かす制度である.本稿では,鹿児島県の同郷団体に対する調査を通して,ふるさと納税の意義とそれによる地方創生の可能性及び自治体に及ぼす影響を検討した.本調査をとおして,鹿児島県出身者に対するふるさと納税の推奨が帰省する人や老後を故郷に移住して暮らす人の増加に繋がることを推測した.また,現在は自治体間の医療・介護サービスについて負担均衡が図れていることから,ふるさと納税の推進は,鹿児島県に複合的な恩恵を継続的に付与していくことが考えられる.ふるさと納税で得られた財源を活用した,地方創生に向けた継続的な投資を提言したい.


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